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三木市・小野市の”健康”注文住宅まとめ!子育てママ、パパ必見 » 知っておきたい注文住宅の基礎知識 » 注文住宅の耐震性
  

注文住宅の耐震性

近年では、地震による被害が増加しており、日ごろからの対策が必要になってきています。これから住宅を建てるという方にとっても耐震性や耐震住宅については気になる内容ですよね。住宅にどのくらいの耐震性が必要なのか、調査してまとめました。

耐震住宅とは

耐震住宅とは、近年増加している地震に対して基礎からしっかりと固めることで揺れに耐えられる性能を持った住宅です。費用も比較的抑えられており、地震以外にも台風や強風にも耐えられる構造となっています。揺れへの備えの他に台風や強風といった自然災害にも耐えられる点は大きな魅力です。

耐震住宅の特徴

耐震住宅とは、住宅が大地震に遭っても構造躯体にダメージを受けないことや地震の揺れへの耐久性で住宅を守れることを指します。また、耐震住宅は、地震だけでなく台風による突風や風による揺れを抑える機能も持っています。設計を行う際に制限も特にないので、より自由度の高い住宅をデザインできます。

耐震住宅のメリットは

耐震住宅を選ぶと、「費用を抑えられる」「強風や台風に強い」「自由度が高い」といったメリットがあります。

免震性能や制震性能を整えた住宅にするには、数十万円から数百万円ほどの費用が設備に必要になります。しかし、耐震住宅であれば、この費用を抑えることができて工事期間も短く済みます。

また、強風や台風による揺れにも耐震住宅は強い構造となっています。そのため、強風や台風などの影響は受けにくくなります。

耐震住宅は、住宅設計の自由度が高く設置制限もありません。免振性能を持つ住宅の場合には、地下室が設置できないといった設置制限があります。自由な設計が行えるのも耐震住宅の魅力といえそうです。

デメリットはある?

耐震住宅には「ダメージをダイレクトに受ける」「家具が転倒しやすい」といったデメリットもあります。

耐震住宅は、地震に耐えることで住宅を倒壊から守る構造となっています。そのため、地震の揺れは地面から直接住宅が受けることになってしまいます。住宅のひび割れや受けたダメージが蓄積されて住宅の劣化につながってしまうこともあります。

また、耐震住宅が地震の被害に遭った場合には、住宅の家具が転倒しやすくなっています。家具の転倒によって住人の怪我や火事をはじめとした二次災害へ発展することもあります。地震発生後の火災は、被害者の怪我や死亡の可能性を高くしやすくとても危険です。

住宅を建てる際には住宅がダメージをダイレクトに受けてしまうことや家具の倒壊による二次災害のリスクを考しっかりと把握することが大切です。

耐震住宅の工法

耐震住宅に使用される工法は大きく分けて4種類あります。どのような種類があるのか、特徴はどのようなものがあるのかを紹介します。

工法の特徴

耐震住宅の工法は、自由度が高く制限が少ないことが大きな特徴となっています。地震の揺れの衝撃を軽減する工法や大きな建物向けのものなど、得意な部分がはっきりとしているので用途に合わせて住宅へ取り入れたり、組み合わせたりすることが大切です。

工法の種類

耐震性を高める工法は、「コンクリート壁を増やす」「耐震プレースをはめ込む」「カーボンファイバーでの補強」「スリットを設ける」の4種類に大別できます。

コンクリート壁を増やす工法は、建物の強度を大きく上げることが可能です。コンクリート壁を増やすだけだと使いにくくなってしまうこともあるので、他の工法と組み合わせて使うことが多いです。

耐震プレースを使用する工法では、X字型・V字型の耐震プレースを建物にはめ込むことで壁の強度を高めます。学校を始めとした公共施設の大きな建物に使用されます。

カーボンファイバーでの補強を行う工法は、鉄骨や壁・柱などをカーボンファイバーでの補強する方法です。特に柱をカーボンファイバーで補強すると、地震の揺れを和らげる工法となります。

スリットを設ける工法は、「スリット」と呼ばれる隙間を柱と壁の間に設けることで地震の揺れによる衝撃を分散させます。建物へのダメージを軽減することが可能です。

選ぶ際のポイントはある?

耐震住宅を検討している場合に選ぶポイントは「費用を抑えて地震対策を行える」「住宅に地下室を設置できる」「台風や強風による住宅の被害を抑えられる」です。

耐震住宅は地震対策を高める費用が、免震や制震に比べて安価です。住宅の設計に関する制限も無く、免震住宅のように地下室を設置できないということもありません。

耐震住宅は、耐風や強風にも強い住宅なので台風や強風の影響を受けやすい地域の方は検討するのがおすすめです。 住んでいる地域の気候や特徴・希望の住宅のデザインなども考えて選ぶことが大切です。 耐震住宅は地震による揺れに耐える住宅なので、住宅へのダメージや家具が転倒する可能性は高いため、注意する必要があります。

耐震基準とは

耐震性能を客観的に把握できるように住宅性能表示制度が設定されており、建物の耐震性能は1~3等級まである耐震等級で示されます。

耐震等級1は、建築基準法で定められている最低限の守るべき耐震性を基準とした等級です。震度6強から震度7までの大規模な地震であっても倒壊することなく耐えられる強度とされています。一般家庭で求められる耐震性となっています。

耐震等級2は、耐震等級1で想定されている地震の1.25倍程の揺れであっても耐えられる耐震強度を示します。学校の校舎や避難所に求められる耐震性です。

耐震等級3は、耐震等級1で想定された地震の1.5倍の規模であっても倒壊しない耐震性を持ちます。耐震等級3が最高等級となっており、警察署や病院といった高い耐久性が必要となる施設の目安として設定されています。 より高い耐震等級にすることで地震への備えとしても安全性を高めていくことが可能です。

耐震性能とは

耐震性能とは、地震が発生した時に建物が地震による衝撃や揺れのエネルギーをどのくらい吸収することが可能なのかを指す性能です。建物の構造躯体の強度を占める基準にもなります。柱や梁の強さ・耐力壁の量やバランスなども影響を与えることになります。

建物の耐震性能の目安としては、住宅性能表示制度によって1~3段階で定められた「耐震等級」があります。客観的に耐震性について判断できるため、しっかりとチェックしておくことが大切です。

耐震と免震の違いは

免震とは

免震性能とは、地震の揺れを受けながらも、住宅の受けた衝撃を逃がす性能を持っています。土台の基礎には免振装置という地震の揺れ・衝撃が住宅に伝わるのを軽減する装置を取り付けるのが特徴です。土台住宅を固定するのではなく、免振装置で住宅と土地の間に空間を作って揺れの衝撃を抑えられるので家具が倒壊する可能性や住宅のダメージも低く抑えられます。

耐震と免震の違い

耐震が地震の揺れに「耐える」のに対して、免震は地震の揺れから「免れる・衝撃を逃がす」という方法で住宅を守るのが特徴です。

耐震住宅は自由度が高くて地震対策も手ごろな価格で抑えられるけれど、ダメージは住宅がダイレクトに受けて蓄積されてしまいます。

免震住宅は地下室が作れないという設計の制限や免振装置を設置する必要があるので費用が掛かってしまいますが、家具の倒壊や住宅へのダメージを抑えることが可能です。

家を建てる際は耐震性も要チェック

家を建てるうえでは、地震への備えが重要になってきます。建てる予定の住宅がどの等級でどのくらいの耐震性があるのか、どのような工法を使っているのかを購入前にしっかりとチェックすることが大切です。また、耐震・免震それぞれの特徴やメリット・デメリットを考慮して後悔の無い選択をしましょう。

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※2019年3月時点での調査内容になります。
※自然素材を使用しており、かつ「セルロースファイバー」という断熱材を採用している、
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